事業内容
Description of Business事業計画
日本集中治療医学会 各種委員会 2014年度事業計画
将来計画委員会
1) 集中治療専門医テキスト（改訂版）の発行支援
教育委員会委員長 貝沼 関志 名古屋大学医学部附属病院外科系集中治療部のもとで改訂に向けた準備（平成27年3月発行予定）
2) 教育委員会によるリフレッシャーセミナー開催への支援
委員長 貝沼 関志 名古屋大学医学部附属病院外科系集中治療部
3) 麻酔科および救急科を基盤としたsubspecialityとしての集中治療専門医制度の確立と小児科との連携による集中治療専門医制度の問題
専門医制度委員会にて協議の必要性
4) ガイドライン作成の推進
日常の集中治療のために種々のガイドライン作成の推進。
教育委員会
1）第11回日本集中治療医学会主催リフレッシャーセミナーを開催する
日時：未定だが2014年7月～8月を予定している。
会場：未定だが東京医科歯科大学を予定している。
対象：日本集中治療医学会会員
受講料：未定だが7,000～8,000円程度を予定している。
参加者：200名から300名の予定
2）日本集中治療医学会専門医テキストを改訂する。
集中治療専門医テキストの改訂を2年毎に行うことになっている。
2015年の学会までには完成の予定とする。
2014年1月から4月の間に原稿依頼する。
2014年10月までに全ての原稿締め切りとする。
以上の計画の下に改訂を進める
3）その他、適宜、新たに生じた課題に対処する。
ＣＣＵ委員会
国際交流委員会
WFSICCM, KSCCMを含め、さらに国際交流を深め日本集中治療医学会の国際化に努める。
社会保険対策委員会
1. 委員会構成と委員の交代
| 委員長 | 志馬 伸朗 | 京都医療センター救命救急科（新任） |
| 委員 | 遠藤 重厚 | 岩手医科大学附属病院高次救急センター |
| 大塚 将秀 | 横浜市立大学附属市民総合医療センター集中治療部 | |
| 土井 松幸 | 浜松医科大学医学部附属病院集中治療部 | |
| 福家 伸夫 | 帝京大学ちば総合医療センター救急・集中治療センター | |
| 山本 剛 | 日本医科大学付属病院集中治療室 | |
| (外部委員) | 林田 賢史 | 産業医科大学産業保健学部基礎看護学 |
| 理事長 | 氏家 良人 | 岡山大学大学院医歯薬学総合研究科救急医学 |
| 担当理事 | 未定 | |
| 退任 | 森﨑 浩 | 慶應義塾大学医学部麻酔科 |
| 西田 博 | 東京女子医科大学心臓血管外科 | |
| 新任 | 未定 |
(1) 第41回学術集会期間中：京都
(2) 必要に応じ、臨時委員会（本郷事務局）あるいはメール会議を開催予定
3. 2014年度事業計画
1) 平成28年度診療報酬改定について
当学会より要望した平成26年度診療報酬改定の結果次第で要望項目を見直すと共に、会員に広く診療報酬改定に関する意見を求め、大改定となる平成28年度改定に向けた委員会活動を継続する。またこれまで集積したDPC/PDPSデータによるICU収支状況や当学会認定あるいは非認定特定集中治療室の実態調査を踏まえ、ICU機能評価委員会等とも連携を密にしたうえで診療報酬改定要望に必要なデータの精緻化を図る。
2) 外保連活動
2014年度は下記の通り。
処置委員会：山本 剛
実務委員会：大塚 将秀（新任）
検査委員会：土井 松幸（画像診断WG委員兼務）
手術委員会：なし
麻酔委員会：福家 伸夫
3) 学術集会における委員会企画
第41回学術集会では産業医科大学 松田 晋哉教授による教育講演が既に予定されている。第42回学術集会では当委員会として講演あるいはシンポジウムを企画する。
4) 厚生労働省DPC/PDPS評価部会診断群分類（MDC）見直し作業班への参加 DPC/PDPS評価に関わるMDC16班作業班に参加する活動を継続する。
小児集中治療委員会
1) 多施設共同研究事業の推進と成果報告
1.1) 小児インフルエンザ重症症例レジストリ(継続予定)
1.2) 心肺蘇生レジストリ(継続予定)
1.3) PICUでの抗菌薬調査（予定）
2) 関連団体との連携
2.1) 小児救急医学会主宰Paediatric Resuscitation Study; PResS groupへの参加
(継続)：2015心肺蘇生ガイドライン策定に向け基盤を共有
2.2) 日本小児科学会主宰、小児救急連絡協議会および子どもの死に関する情報収集システムの確立を目指すワーキンググループへの参加(継続)
2.3) ASIA-ELSO(小児部門)への参加(継続)
2.4) 機能評価委員会JiPADとの連携(継続)
3) 小児集中治療部設置のための指針（2007年3月）の見直しと公表
3.1) 小児特定集中治療加算を算定すべきPICUが備えるべき要件を、2007年のPICU施設基準の追補という形で公表する。
4) 小児特定集中治療加算について
4.1) 小児特定集中治療加算の適用実態、問題点などに関しての実態調査（継続）
4.2) 2014年度診療報酬改定に向けた増額要望の検討（社会保険委員会との共同）
5) 日本のPICU実態調査・リスト作成(継続)
5.1) 日本PICUの実態を明らかにし、協議会,リスト作成など
5.2) 一般総合病院における小児重症患者の実態調査検討
6) 学術集会企画提案：以下の各学会での小児部門企画に関して企画提案予定
6.1.1) 2015年度第42回総会(東京)
6.1.2) 2014年世界小児集中治療医学会(イスタンブール)
6.1.3) 2015年世界集中治療医学会(韓国)
倫理委員会
1) 「終末期の臨床倫理問題に関する教育講座」および「集中治療における終末期患者家族ケア講座」を継続する。
2) 日本救急医学会、日本循環器学会、日本集中治療医学会3学会合同の“終末期患者の診療ガイドライン（仮称）”に関するシンポジウムを第41回学術集会で討論し、2014年中に完成を目指す。
機関誌編集・用語委員会
1) オンライン邦文機関誌の発行：年7回
年6回定期、年1回抄録号（学術集会会長が編集）
2) 編集委員会（定例年3回・臨時随時）の開催
3) 優秀論文の推薦
薬事・規格・安全対策委員会
1) 集中治療室における安全管理指針の策定
本年度中に完成する予定である。
2) 集中治療室におけるヒヤリ・ハット事例に関するアンケート調査について
アンケート調査を実施し、結果を機関誌に掲載する予定である
3) 未承認医療機器の早期導入に関する要望書の件
要望があれば迅速に審議する予定である
会則検討委員会
特に、会員種別の変更に伴う細則や内規の見直しなどが必要と判断された場合、理事会の指示に基づいて対応する予定である。
危機管理委員会
| 事業名： インフルエンザパンミック時のICU入室患者のトリアージと治療指針策定 2013年度は、新型インフルエンザ等の流行に備えたICUの効率的な運用に必要な取り組みの提言を行った。2014年度からは3年間の計画で 「インフルエンザパンミック時のICU入室患者のトリアージと治療指針策定」を目指して検討を重ねていく予定である。各年度の予定は以下の通りである。 |
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| 2014年度： | 人選と他学会との連携を図っての策を練る 他学会ならびに海外からの演者を招請して知識の向上とその共有を図る |
| 2015年度： | 役割分担とインフルエンザパンミックデータベースのtemplateの構築 |
| 2016年度： | 治療指針のパブリックコメントを募集し、内容の充実を図る。 |
広報委員会
1) ウエブ会議システムの宣伝および活用を進める。
2) メールマガジンシステムを発足させる。
3) ユーミンカードのさらなる普及につとめる。
個人情報・利益相反検討委員会
事業計画（本文）： 第4回日本医学会分科会利益相反会議で提示された「日本医学会医学研究のCOIマネージメントに関するガイドライン」の整備に合わせて、COIマネージメントとして情報公開に関するガイドラインを作成し、金銭関係、研究担当者などの情報を公開（=透明化）する。
CTG委員会
1) わが国で質の高い臨床研究が行われることを推進するのが本委員会の目的である。
(1) 臨床研究のレベルを評価する。
(2) 臨床研究の立案、実施を促す。
(3) 定期的に審査目的の会議を開催する。
(4) 会議でのプロトコール発表を促す
2) 臨床研究の基礎を築く。
(1) 臨床研究を活性化するために講演会を開く。
(2) 多国籍・多施設臨床研究を成功させている医師を招聘する。
ICU機能評価委員会
昨年に引き続きJIPADを拡充し、参加施設の拡充をめざす。ヘルプデスクを設けることなどで、より正確なデータが集まることが期待される。また参加希望施設に対しては個別にサイトビジットを施行し、また学会等での教育セッションを通じて質を高めていきたい。
英文機関誌作成委員会
Journal of Intensive Careをさらに充実させ国際誌としての知名度を高めるよう努力する。
神経集中治療ガイドライン作成委員会
1) 神経集中治療ガイドライン
a. 神経集中治療ガイドラインは、その内容が神経救急・神経蘇生領域と重複する部分があり、日本神経救急学会と協調しながら作成する。
b. 神経集中治療ガイドラインの大項目は、神経集中治療（総論）、心停止後症候群、くも膜下出血、頭部外傷、痙攣重積、疾患間に共通する全身管理、で構成される。
c. 神経集中治療ガイドラインは、第41回学術集会（2014年2月）、日本神経救急学会学術集会（2014年6月）、で順次完成分を発表していき、第42回学術集会（2015年2月）で完成とする
2) 低体温療法レジストリ
低体温療法レジストリ開始に向けて作業をすすめる。
男女共同参画ワーキンググループ委員会
集中治療医全体の数を増やし基盤を固めることが日本集中治療医学会の発展に繋がります。そのためには、女性医師を取り込んでいかざるを得ないのではないでしょうか。女性医師だけでなく男性医師も共に参画することで、双方共にメリットがあるような働きやすい環境を整備していく必要があります。
2013年度に行った男女共同参画に関するアンケート調査の結果を分析し、集中治療部で女性医師が勤務を継続でき、男性医師も負担が増えることなく利益を得るような環境整備を実現するのにはどのようにすべきかを提言していきたいと考えています。
また、集中治療に関係の深い麻酔科学会、呼吸器学会、循環器学会、脳神経外科会などにおける男女共同参画に関する委員会や女性医師支援のための委員会と連絡をとり、それらの委員会との連携を図っていく予定です。
これらの審議については、メールによる会議を開く予定です。
日本版重症患者の栄養管理ガイドライン委員会
1) 総論の推奨の完成
ガイドライン推奨項目と担当者、および推奨内容の作成方針が昨年度に決定した。現在、総論部分の原稿はほぼ出そろっているが、構造化抄録の作成が出来ていない等、まだ未完成である。今後はまず総論の完成を目指し、引き続き各論の作成に入る。
（参考：作成方針の概略）
| 最近の国際ガイドラインの推奨事項以降に新たなエビデンスがないか、推奨事項と矛盾しないエビデンスが出た場合は、国際ガイドラインの推奨内容を踏襲する。最近の国際ガイドラインの推奨事項以降に、推奨事項と合致しないエビデンスが発表された場合は、文献レビューと構造化抄録を作成する。国際ガイドラインに取り上げられていない項目を新たに作成する場合、文献レビューと構造化抄録を作成する。 |
3) 今後のロードマップ：2014年度の学術集会で進行状況を報告し、早急にドラフト原稿完成にこぎ着けたい。明確なロードマップは次回の会議で決定する。
4) 今年度の委員会開催：出来る限りメーリングリストを用いて討議を進めるが、委員会開催を3-4回は行う予定である。
J-PADガイドライン作成委員会
第41回学術集会で、委員会としてのガイドライン原案を公表し、同時に学会HP上でパブリックコメントを求める。2014年度中にも修正後の最終版の理事会承認を得るべく、作業を行う予定である。
Global Sepsis Alliance委員会
1) 世界敗血症デー（World Sepsis Day; WSD）2014の企画
2014年9月13日（土）に医療従事者向けのセミナーと市民向けイベントを企画。
詳細は、今後さらに検討。別案としては、9月13日に市民向けイベント、その前の週の週末に医療従事者向けセミナーを開催。
2014年度のこの企画には、厚労省の後援を取り付ける方向で準備。
また、日本独自のWSDに関するポスターの作成を検討する。
2) 世界敗血症デー以外での敗血症セミナーの開催
敗血症診療にかかわる問題は、上記のWSD（9月13日）に限定されたものではなく、よりよい診療体制の構築のために通年的に検討すべき課題である。こういった観点から、集中治療領域以外の医療従事者との連携を図るためのセミナーを、上記以外にも年2回程度の開催を目指す。現時点では、来年（2014年）度第1回のセミナーを5月に大阪で開催予定。
また、当学会が行っている看護セミナー（初級・中級）に、イブニングセミナーとして「敗血症」の講演を追加するかを、セミナーの担当者と検討。
3) 関連学会・団体との連携
敗血症診療において、他の学会・団体と連携する。敗血症の罹患率を低減させ、また、予後を改善させるために、Sepsis Registry委員会を有する日本救急医学会をはじめとする学会・団体との連携を図る。また、敗血症患者を早期に発見する手段としてのearly waning scoresやrapid response systemの可能性を、他の領域の医師集団（学会・団体）や看護師団体と検討する。
4) 集中治療領域の国際学会への出席と敗血症セッションへの積極的関与
本委員会委員が、SCCMやESICMなどの国際学会へ出席することと、それらの学会での敗血症に関連するセッションに参加することを推奨する。
5) Global Sepsis Alliance (GSA) （本部：ドイツ）との連携
上記の4とも連動するが、ESICMなどのヨーロッパでの学会でGSA会議が開催されることが多いため、国際学会併設のGSA委員会に、当委員会から可能な限り出席し、情報を得る。
6) 敗血症データベースの作成
敗血症症例のデータベースを作成。このデータベースを、本学会の会員を対象とするのか、他学会から参加を可能とするのかなど、その目的と内容に関して検討が必要。また、このデータベース作成を本委員会が行うか、それとも、別個に委員会かワーキンググループを立ち上げるかは、別途検討。
7) 敗血症研究における公的支援獲得
上記の敗血症症例のデータベース作成を含め、敗血症に関する臨床研究・基礎研究に関して、厚労科研や文科科研の研究として支援してもらえるかを関係省庁に働きかける。
8) 「日本版敗血症診療ガイドライン」の改定
SSCGは、2016年にガイドライン改訂に向けて動くと思われる。一方、日本版ガイドラインの改定をどのような手順で進めるかを検討。当委員会以外にガイドラインに関する委員会を発足させるか、改訂作業をいつの時点で開始するか、SSCGとの整合性をどのように考えるかを検討。
人工呼吸関連事象検討委員会
1) 人工呼吸関連有害事象（VAE）に関する全国調査計画をすすめ、具体化する
1.1) プロトコル作成：集中治療医学会CTG委員会へ提出予定
1.2) 倫理委員会承認予定:コア施設＝三重大学
1.3) 方向性･対象施設の決定：集中治療専門医認定施設and/or国立大学病院感染対策協議会でのVAPサーベイランス施行施設等を考慮の上、第41回日本集中治療医学会総会などで呼びかけ
2) 他団体との連携につき情報収集と連携模索：JANIS(森兼)、国立大学病院感染対策協議会(高倉)、国立大学ICU協議会(多治見、今井、松田)、日本環境感染学会（JHAIS）(森兼)、日本呼吸療法学会(多治見)
3) VAEの紹介や、臨床研究の方向性報告など
3.1) 第41回日本集中治療医学会総会：教育講演：今井
3.2) 第36回呼吸療法医学会学術集会：シンポジウム
4) 委員会開催予定
4.1) 2014.1月の国立大学ICU協議会(秋田)：臨時委員会考慮
4.2) 第41回日本集中治療医学会総会(京都)
4.3) 第36回呼吸療法医学会学術集会(秋田)
人工呼吸器離脱ワーキング
4月 HP上で作成した人工呼吸器離脱に関するプロトコールを掲載し、パブリックコ メントを募集する。
5～8月 パブリックコメントを受けてプロトコールの修正作業
9～10月 理事会の承認を受ける
11～12月 理事会からの意見を受けて修正作業
1月 3学会のHP上にプロトコールを掲載する
